厚生労働省では、国民の健康づくりを推進する上で適切な内容の施設（スポーツクラブやフィットネスクラブなど）を認定しその普及を図るため「健康増進施設認定規程」（昭和63年厚生省告示第273号）を策定し、運動型健康増進施設、温泉利用型健康増進施設、温泉利用プログラム型健康増進施設の3類型の施設について、大臣認定を行っています。この認定の際の施設の認可申請のための実態調査及び指導は、当時の厚生大臣（厚生省収健医第160 号）より、公益財団法人 日本健康スポーツ連盟が調査法人としての指名を受け実施しています。

　また、運動型健康増進施設及び温泉利用型健康増進施設の内、一定の条件を満たす施設を指定運動療法施設として指定しています。